『ブルシット・ジョブ』著者が資本主義に投げかけた問いとは？ “クソどうでもいい仕事”の本質を考える
2020年7月『ブルシット・ジョブ──クソどうでもいい仕事の理論』（デヴィッド・グレーバー著・岩波書店）の邦訳が発売され話題となっている。
残念ながら、このように刺激的な著書を世に送り出したアメリカの文化人類学者デヴィッド・グレーバーは同9月に59歳の若さで急逝した。同氏は2011年9月17日、アメリカ合衆国の憲法記念日にニューヨークで始まった「オキュパイ・ウォールストリート（OWS＝ウォールストリートを占拠せよ）」運動で指導的な役割を果たした人物でもある。彼はこの運動で「私たちは99パーセントです」というスローガンを生み出したことでも知られている。
実際、この運動がどういう背景事情により行われたかは後述するが、ここで端的に解説するとすれば、資本主義経済が人類をとてつもない所得格差に陥れたということだ。
彼はそんな所得格差をうみ出した資本主義を否定し、無政府主義の立場をとる。
そして彼は同書において、ブルシット・ジョブに振り回されるビジネスパーソンの声を代弁し、シット・ジョブにつくビジネスパーソンの所得の低さに怒りの声をあげるのだ。
では、先ずここでブルシット・ジョブとシット・ジョブについて説明しておきたい。
「ブルシット・ジョブとは、被雇用者本人でさえ、その存在を正当化しがたいほど、完璧に無意味で、不必要で、有害でもある有償の雇用の形態である。とはいえ、その雇用条件の一環として、本人は、そうではないととりつくろわなければならないように感じている。」
また、彼はこうも言及している。「ブルシット・ジョブはたいてい、とても実入りがよく、きわめて優良な労働条件のもとにある。ただ、その仕事に意味がないだけである。」
彼は、ブルシット・ジョブをこう定義した上で、具体的に5つのタイプのくそどうでもいい仕事をあげている。
一 取り巻きの仕事：誰かの権威を見せつけるような仕事。具体例、受付、ドアアテンダント
二 脅し屋の仕事：他者との勢力争いの上に成り立つ、誰かを脅迫する要素をもつような仕事。具体例、軍隊、企業弁護士、広報の専門家など
三 尻拭いの仕事：誰かのまたは組織の欠陥を穴埋めするような仕事。具体例（図版参照）
四 書類穴埋め人：本来必要のない書類を作成し、保管するような仕事。具体例（図版参照）
五 タスクマスター： 本来は必要でない人を管理したり、その人達のために余分な仕事を作ったりする人。具体例：中間管理職、リーダーシップ専門家
一方、「シット・ジョブはふつう、ブルシットなものではまったくない。つまり、シット・ジョブは一般的には、だれかがなすべき仕事とか、はっきりと社会を益する仕事にかかわっている。ただ、その仕事をする労働者への報酬や処遇がぞんざいなだけである。」
この具体例は、コロナ禍で市民のために働いているゴミ収集作業員、配送ドライバー、またケアワーカーなどだ。かつて3K（きつい、危険、きたない）といわれた仕事もシット・ジョブに該当するだろう。だが、シット・ジョブの多くは社会や市民、消費者から必要とされ、当該業務に従事する者も総じてやりがいを感じていると彼は説く。
だが、彼らはその日暮らしに近く、（仕事に対する使命感もあるだろうが）現場から離れることができないため、ウォールストリート占拠運動に参加できなかったというのだ。
ここまで解説した上で、一旦ブルシット・ジョブとウォールストリート占拠運動を分けて考えたい。
先ず、ブルシット・ジョブ運動がなぜ生まれるかだ。筆者も多くのブルシット・ジョブを経験してきた。そしてこのような仕事は、ある意味で安定した仕事が提供される大きな組織に多く存在するように認識する（このような組織における仕事のあり様を、彼は経営封建主義と言っている）。
そのような組織で、どうでもいい仕事が発生する一因は、リスクマネジメントだ。
そして、企業や組織を取り巻くリスクは、増え続ける一方で減ることはない。
これは、ますます複雑化し、過去の延長線上に未来がみえない社会環境、経営環境に対応すべく、損害保険商品の数がますます増えていることからも分かる。そんなリスクマネジメントは、企業やそこで働く社員にとってとても厄介だ。なぜなら、リスクマネジメントとは「まさかの時のための莫大なコストと手間」と揶揄したくなるほど、多くの手続きや膨大な作業を企業や社員に押し付けるものだからである。まさかの時は滅多にやってこないが、しかしながら、リスクを放置しておくことはできない。筆者も2000年以降、リスクマネジメントという言葉が日本に輸入されてから、ブルシット・ジョブが増えたと感じた。
試しに、グレーバー氏が指摘するくそどうでもいい仕事を、リスクと結び付けて考えてみてほしい。
次に、ウォールストリート占拠運動について、その背景事情を詳しく解説したい。これは現在、アメリカにおいてたった1％の国民が、同国すべての財産の約40％を占めるという事実だ。またこんな事実もある。2019年時点で世界の人口は77憶人であるが、財産という観点でランキングした際、上位8人の資産家と下位38.5憶人の保有する財産は、ほぼ同じであるということだ。このような格差を是正するために、99％の国民よ立ち上がれというのが、この運動の背景にあった。
