SEGAのゲームセンター撤退、海外からも惜しむ声相次ぐ

　SEGAはコロナ禍の影響で業績が悪化する実店舗でのゲームセンター事業から撤退することが明らかになった。

先行き不透明のため、決断を下す

　SEGAは11月4日、連結子会社のセガグループが保有するセガ エンタテイメントの株式85.1%をGENDAに売却することを発表した（参考：https://sega-group.co.jp/wp-content/uploads/2020/11/20201104_1.pdf）。

　同社は「COVID-19の影響を大きく受けており、施設稼働が著しく低下して大幅な損益をい形状していることを鑑み、適応した構造へと改革すること」が理由だとしている。あしもとでは回復の兆しはあるものの、依然として先行きは不透明で、施設分野の収益性改善と売上回復を図るべく様々な選択肢を検討してきたという。

　これまでも、SEGAの所有するアーケードとマシンの巨大なインフラの稼働率を少しでも上げるために、分散したストリーミングゲーム・データセンターに変える「フォグゲーミング」にも取り組んできたが、今回、さらに踏み込んで、思い切った決断を下した。これに伴い、約200億円の特別損失（構造改革費用）を計上する。

　コロナ禍では、外出を自粛する人々が、自宅に籠もりゲームに興じていることから、ゲーム業界全体としては活況だ。しかし、実店舗では3密（密閉・密集・密接）の状況になりやすく、どうしても客足が遠のく。

　出口の見えないパンデミックで、あまりズルズルと足を引っ張られ続けないように、SEGAの伝統的な事業を思い切って、切り捨てた格好だ。