アメリカ大統領選はどうなる? ハリウッドはこの選挙にどう向き合っているか

アメリカ大統領選はどうなる? ハリウッドはこの選挙にどう向き合っているか

 この記事を書いているアメリカ時間11月2日夕刻現在、多くのメディアは民主党のバイデン/ハリス候補の優位を報じている。だが、どちらの支持者も自分の政党に有利な報道しか信じていないので、正確なところは開票してみないとわからない。2016年の大統領選がそうだったように、世論調査が意味をなさない、メディアにとって非常に悩ましい状況だ。しかも今年はパンデミックによる混乱で、討論会から期日前投票、投票日当日、郵便投票を含む開票作業まで何が起きるか全く想定できない。

 ハリウッドは、エンターテインメント業界はこの大統領選にどう向き合っているのだろうか。風刺ネタを得意とする『サタデー・ナイト・ライブ』は10月3日のシーズン・プレミアからジョー・バイデン候補役にジム・キャリーを、カマラ・ハリス副大統領候補にはマーヤ・ルドルフを配して放送。トランプ大統領役のアレック・ボールドウィンは2016年からずっとレギュラーのように出演し続けている。

 10月7日の副大統領討論会で起きた、ペンス副大統領の頭にハエが止まる世紀のアクシデントも早速その週の放送でジム・キャリーがバイデンとハエの2役を演じ再現していた。

 今までもそうだったが、その週に世の中で何が起きたのかをキャッチしていないとSNLのジョークに反応できない。番組の中でも、「待てよ、トランプがいなくなったら僕らは何について話せばいいんだ?」という自虐コントをやっていたくらい、アメリカにおいて政治は最も笑えて、最も話題となるトピックであることをずっと証明し続けている。

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 Netflixは10月16日より、『ソーシャル・ネットワーク』(2010年)、ドラマ『ニュースルーム』(2012年~2014年)のアーロン・ソーキン監督・脚本の『シカゴ7裁判』を配信している。本来であれば2020年9月25日にパラマウント映画が劇場公開するはずだったのが、パンデミックによりアメリカの映画館が閉鎖(厳密にはニューヨーク、ロサンゼルスなど大都市の映画館のみ閉鎖中)されていることを受けNetflixに売却。1968年の民主党全国大会と同時に行われていたベトナム戦争反対の市民デモ参加者が逮捕されたことに対する裁判を描き、民主主義とは? 国民の政治参加権とは? といった問いを現代に突きつけた。そのほか、Netflixの配信作品には2016年の大統領選の際にFacebook利用者のデータを不正に取得しロシアのプロパガンダ流布を助力した選挙コンサルティング会社「ケンブリッジ・アナリティカ」の手法を追うドキュメンタリー『グレート・ハック:SNS史上最悪のスキャンダル』(2019年)や、ヒラリー・クリントン大統領候補が敗れた後の2018年選挙で史上最年少下院議員となったアレクサンドリア・オカシオ=コルテスら女性候補の選挙戦のドキュメンタリー『レボリューション -米国議会に挑んだ女性たち-』(2019年)などがあり、現在アメリカで起きていることを様々な視点から伝えている。

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 Amazon Prime Videoは第二回大統領候補討論会直後の10月23日より、2006年の『ボラット 栄光ナル国家カザフスタンのためのアメリカ文化学習』の14年ぶりの続編となる『続・ボラット 栄光ナル国家だったカザフスタンのためのアメリカ貢ぎ物計画』を配信。前作同様、カザフスタンのジャーナリストに扮したサシャ・バロン・コーエンが一般市民にprank(ドッキリ)を仕掛ける作風で、トランプの仮装をしてトランプ支持者集会に乗り込み、トランプ大統領の顧問弁護士を務めるルドルフ・ジュリアーニ元ニューヨーク市長に美人局を仕掛ける。1週間前には『シカゴ7裁判』で活動家を演じていたサシャ・バロン・コーエンが、2週にわたりストリーミングの新作に登場し、シリアス路線、コメディ路線どちらの作品でも「VOTE!(投票を!)」とアメリカの有権者に訴えかけている。

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