EXO ベクヒョン&シウミン&チェン、SMエンタテインメントに専属契約解除を通知 事務所側の声明には見解の食い違いも

 EXOのベクヒョン(BAEKHYUN)、シウミン(XIUMIN)、チェン(CHEN)が、所属事務所であるSMエンタテインメントに対して専属契約解除を通知した。同通知は、メンバー3名の代理人を務めた法務法人リンのイ・ジェハク弁護士が6月1日に発表したものとなる。

 通知の公式説明(※1、※2)のなかで「彼らは、去る3月21日から最近までに、SMに対して全7回にわたって内容証明を送付し、これにより透明性のある精算資料および精算根拠のコピーを重ねて要請した」「SMはついに資料のコピーを提供することができないという立場を維持した」と明かし、続けて「本日6月1日付で既存の専属契約を解除することをSMに通知するに至った」と説明。

 加えて、「SMは従来12年~13年を超える長期契約をアーティストたちと締結したのち、期間が残っているのにもかかわらず、再び後続専属契約書に押印させ、少なくとも17年または18年以上におよぶ長期間の契約期間を主張するなど、極めて不当な横暴を重ねて行っている」「これについては、少なくない練習生期間も含めると、20年あまりにおよぶ期間中、SMが優越的な地位をもとにいわゆる奴隷契約を結ぶことを強制するものだとアーティストたちは感じている」と指摘している。

 アーティストたちの立場については、これまでの活動に関する精算資料の提供を事務所が拒否してきたことに触れ、「これはベクヒョン、シウミン、チェンだけの問題ではなく、最終的にSMアーティスト全体の問題になる可能性がある」としたうえで、「事実、ベクヒョン、シウミン、チェンが大企業であるSMを相手に法的な争いをするということは非常に難しいことだが、多くのSM所属アーティストが持っているさまざまな疑問をかわりに受け止める心と勇気を持って(今回の訴訟を)始めた」のだと述べた。

 不当に長期的な契約および追加の延長の試みに対するアーティストの立場についても言及し、「ファンの方々に差し上げる言葉」と題した最後の項目には「今回のことでファンの皆様に大きな心配をおかけして申し訳ありません」と謝罪したうえで、「SMとの立場の違いにより、やむを得ず法的対応を進めている状況ですが、ファンの方々があまり心配をしないように堅実な解決策を見つけ、訴訟が解決するよう最善を尽くします」「今まで申し上げられなかった不当さに対して初めて小さな声を出そうとする僕たちは、実は今この瞬間が非常に恐ろしく、怖いです」「僕たちがお伝えする言葉と、僕たちの勇気にどうか関心を寄せていただけることを願っております」「あらためて、僕たちを長く応援してくださるファンの方々に心から感謝を申し上げます」とファンへのメッセージを綴っている。

 これに対し、SMエンタテインメントは「本日、ビョン・ベクヒョン、キム・ジョンデ、キム・ミンソク(※それぞれベクヒョン、シウミン、チェンの本名)側の代理人が当社に専属契約の解約通知をしたため、これに対する当社の立場を明らかにしたい」と声明を発表(※3)。事務所にとってEXOは本当に大切にしているアーティストであると説明したうえで、「既存専属契約が満了する時期を迎え、アーティストと新たな契約締結を議論する際にも、相互ともに対等な地位の交渉を続け、ビョン・ベクヒョン、キム・ジョンデ、キム・ミンソクの3名のアーティストともに新しい専属契約を締結し、その過程でも契約内容が問題になったことはなかった」と続け、「アーティストの代理人が、新たに締結された専属契約を認めることができないと突然主張をし始め、その背景には外部勢力があるという情報が入ってきた」「大切にしているアーティストの意思を完全に尊重できるように合意書を締結しようとし、その代わりに専属契約に違反する内容で二重契約という形で締結されたわけではないことを保障してほしいと要請しました。すると、当初の段階では合意書を締結しようとしたアーティストの代理人は態度を変え、合意書締結のための議論を中断し、二重契約の可否について何の説明もなく、一方的に専属契約の解除を当社に通知した」と主張している。

 なお、メンバーの代理人が公開したコメントのなかで“奴隷契約”と言及されていた再契約に関しては、「当社はEXOのメンバーと2021年6月から2022年末まで1年6カ月間にわたる長い協議を経て、2022年12月30日付でメンバー7人と契約を締結した」とのこと。契約については、メンバーごとに兵役における服務時期が異なるため開始時期は違うものの、会社としてはまず契約が終了するメンバーたちから再契約の議論を進めていったとのことで、2022年4月からはメンバーが選任した大型ローファームの弁護士と共に協議を進め、互いの意見を調整。特に2022年11月中旬から約1カ月間は、メンバー側の代理人と計8回にわたって修正案を交わし、専属契約書条項上、かなり細かい単語一つひとつまでの協議を完了させた状況にもかかわらず、最近新たに選任された代理人が突然立場を変え、新規専属契約の効力を認めることができないと主張していると解説をしている。

※1:https://www.law-lin.com/news/news_sub01_view.html?idx=345
※2:https://www.newsen.com/news_view.php?uid=202306010933492410
※3:https://n.news.naver.com/entertain/now/article/609/0000731685

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