■デジタル隆盛で、絵を描く専門店の現在を聞く

   3年以上にわたって続いたコロナ騒動に伴う自粛ムードは、地方にある個人経営の専門店に深刻なダメージを与えた。飲食店は言うまでもなく、書店や時計店などといった、一昔前なら地域に必ず一店舗はあった専門店までもが姿を消しつつあるようだ。

  絵を描くための道具を扱う“画材店”はこうしたコロナ騒動の影響だけでなく、デジタル化、さらにはAIイラストの爆発的な普及などの煽りを大きく受けている業種といえる。明確なデータこそないが、個人経営の店舗が激減しているのは間違いないだろう。

  そんな厳しい状況のなかで、既存の店は生き残りをかけてどのような策を講じているのか。東京近郊、千葉県のベッドタウンの大網白里市に店舗を構える「フレーム」の久永隆夫氏に画材店の現状について話を聞いた。

■画材店は全国的に減少傾向

――画材店が全国的に少なくなっていると感じます。久永さんは現状をどうお考えでしょうか。

久永：日本の人口減に呼応するように、画材店の数も減っていると思います。画材店の主力は消耗品である絵具を軸にした周辺素材。しかし、政府の動態調査を見ても、趣味の中における絵画人口の割合は1％未満でしかありません。これは極めて少ない需要だと思います。しかも、絵具を使う人は高齢化が進み、学校などの教育現場では美術の授業時間が削減されている状態です。

――他にも、デジタル化など、創作環境の変化も影響しているのではないでしょうか。

久永：そうですね。2000年以降、創作の手法がいわゆるアナログからデジタルに移行しています。ペンタブレットや液晶タブレットを扱っている画材店もありますが、私どもはそれとは対極にあるアナログ画材ばかりの店ですから、影響は少なくないといえるでしょう。アナログで絵をほとんど描いたことがないという人も、若い層には増えていると聞きます。

――「フレーム」ではどのようなお客さんが多く、どのような需要があるのでしょうか。

久永：年配の方の需要が大きいですが、意外にも中学生、高校生のお客さんは多いですね。イラストを描くためにB4やA3のイラストボードを親子で買いに訪れたり、学校の美術部などの部活動の生徒が来ることもあり、若い層にも一定の需要があります。また、地元の公民館で絵画教室をやっている先生が当店のことを紹介してくれているので、それを機に来店される方もいらっしゃいます。