2026.05.14 07:00

誰がAIを動かすのかーー高まる需要と「計算資源」によって引き起こされる社会問題

文＝吉本幸記、画像提供＝Google（サムネイル）

　ChatGPTをはじめ、次第にその利用が当たり前になりつつある各種のAI。これらの運用には、多大な計算資源が不可欠である。こうした事情により、GPUをはじめとする計算製品を製造するNVIDIAの株価は、“生成AI時代の寵児”として高い水準を維持している。

　AIをめぐる覇権争いは、実のところ、その運用に不可欠な計算資源の争奪戦の側面がある。そこで本稿では、計算資源の観点からAI市場を考察したうえで、計算資源が引き起こしている社会問題も明らかにしたい。

チップ保有数はGoogleが圧勝、データセンター建設計画数はOpenAIが1位

　AIは、ユーザーが入力した質問に対する回答を生成する処理において、多大な計算資源を利用している。もっとも、その計算自体はユーザーが操作するPCやスマホではなく、クラウド上でおこなわれる。現在広く利用されているAIは、クラウドサービスの一種として分類することができるのだ。

　OpenAIをはじめとするAI企業は、基本的にAIの運用に必要な計算資源を、クラウドサービスプロバイダーと契約することで確保している。したがって、AIに使われる計算資源の現状を知るには、クラウドサービスプロバイダーが保有するAIサービス専用の計算資源の状況を調べるとわかる。

　AIの未来を研究する非営利研究機関「Epoch AI」は、大手クラウドサービスプロバイダーが保有するAIチップ（AI専用の半導体）の情報を公開している（※1）。以下のグラフは、2025年第4四半期におけるAIチップの保有状況を表している。

　グラフを見るとわかるように、Googleが他社を大きく凌駕している。また、同社が保有するAIチップの大半は、自社製AIチップシリーズである「Google TPU」であることもわかる。

　またGPU最大手のNVIDIAのAIチップは、大手クラウドサービスプロバイダーのすべてに供給されていることから、その影響力の大きさがうかがえる。

　グラフからはわからないが、Epoch AIの調査によると、OpenAIはMicrosoft、Oracle、CoreWeaveのAIチップを活用しており、AnthropicはAmazon、Googleと契約しているとのことだ（※2）。

　計算資源の保有量は、受け入れ可能なユーザー／リクエスト数、利用価格など、AIの性能だけでなくサービスを提供する上でのさまざまな場面に影響する。こうした観点から見ると、GoogleがAI市場の覇権を取るように思われる。しかしながら、未来における計算資源を考慮すると、現在とは異なるAIチップ活用状況が見えてくる。

　Epoch AIは、アメリカで現在稼働中および建設中のAIデータセンター（AIチップの集積所）についても調査している（※3）。その調査データにもとづけば、主要AI提供企業が予定しているAIデータセンター建設計画数は、OpenAIが7つで、2位のGoogleの3つの2倍以上となっている（グラフは、本稿著者が作成）。

　建設が計画されているAIデータセンターがすべて竣工したあかつきには、OpenAIが活用するAIチップ数は大きく増加するだろう。

分散型AIデータセンターは実現可能なのか

　前出のEpoch AIの調査が示すように、AI開発企業は、さらなる計算資源を確保するためにAIデータセンター建設計画を推進している。こうした動向に対して、既存のAIデータセンターの計算能力を合体させて、まるでひとつの巨大なAIデータセンターのように運用すればよいのではないか、という疑問が生じる。

　以上のような分散型AIデータセンターの可能性について、Epoch AIは2025年10月に考察記事を公開した（※4）。その記事では、既存のAIデータセンターを専用の光ファイバー回線で接続する計画の実現可能性について検討している。

　この計画案において専用光ファイバー回線を活用するのは、既存のインターネット回線ではAI開発と運用に必要な通信容量や通信速度を確保できないからである。それゆえ、分散型AIデータセンターを実現するには、専用光ファイバー回線の敷設が不可欠になる。

　専用光ファイバー回線を敷設したうえで、ネットワーク障害や通信遅延を解決すれば、分散型AIデータセンターは“技術的には”実現可能である。しかしながら、安定性や計算速度を確保するために、AI企業は巨大な単一的AIデータセンターを建設することを優先的に選択するだろう、とEpoch AIは結論づけている。

　またEpoch AIは、2025年12月にインターネット回線を利用して余剰の計算資源を集めることでAI開発と運用をおこなう計画案について、その実現可能性を考察する記事を公開した（※5）。

　かつて世界中の『PlayStation 3』の計算資源を活用した科学的プロジェクト「Folding@home」を彷彿とさせる以上の計画案については、すでに研究に着手しているAIスタートアップが存在する。

　しかし、こうしたインターネット分散型AIデータセンター構想は、前述の専用光ファイバー回線型AIデータセンター構想と比較して、はるかに技術的難易度が高くなる。というのも、前者では通信容量が小さいため、処理データを細分化したうえで集約する必要がある。この細分化と集約の過程で生じる、ネットワーク障害や通信遅延を解決しなければならないからだ。

　インターネット分散型AIデータセンターを研究するAIスタートアップが実現した計算能力と、前述の「Folding@home」や世界最大規模の分散型ネットワークである仮想通貨・ビットコインの計算能力を比較したのが、以下のグラフである。前者が後者に遠く及ばないのが、一目瞭然である。