100円値上げでも倍額に……ゲームセンターの倒産＆廃業が相次ぐ理由を考える

　帝国データバンクは2024年4月7日、ゲームセンター（ゲームセンター）の倒産・廃業が2年連続で増加したことを発表した。ゲームセンターの店舗数は10年間で8000店ほど減少しており、直近5年間では3割減。ゲームセンターが正念場を迎えている背景として、日本アミューズメント産業協会は電気料金の値上げを挙げており、営業利益は売上100円あたり平均で6円に留まっているという。

　現在、電気代の支払いは国民にとって大きな負担になっているが、 ゲームセンターも例外ではない。特にゲームセンターは電気を大量に消費するため、電気料金が少し上がるだけでも死活問題である。また、クレーンゲームの景品価格も上昇していることも大きく、様々なコスト増が倒産・廃業に追い込んでいるのだろう。本記事では、ゲームセンターが倒産する要因を考えていきたい。

（参照：帝国データバンク　「ゲームセンター」の倒産・休廃業解散動向）

ゲームセンターの倒産の背景に“価格転嫁の難しさ”アリ

　コスト増の歯止めがかからない場合、他の産業であれば“価格転嫁”という選択肢がある。しかし、ゲームセンターでそれを実行に移すのは非常に難しい。なぜなら、ゲームセンターの料金は100円単位（小銭）で上げるしかないため、100円で採算がとれない場合は200円に値上げしなければいけないからだ。ばこれまでの倍額と考えると、値上げのハードルは高いだろう。

　クレーンゲームであれば需要の高い商品を景品にすることで、200円に値上げしても、ある程度の利用者数は見込めるかもしれないが、アーケードゲームはどうだろう。家庭用ゲーム機のクオリティが上がった今現在、ゲームセンターまでの交通費に加えて、これまでの倍額を支払ってアーケードゲームに興じるプレイヤーは多くはないはずだ。

　日本アミューズメント産業協会は「近年はクレーンゲームが主流となり、アーケード機を主流とする従来の店舗レイアウトでは集客力の維持が難しい局面を迎えている」と分析しているが、価格転嫁をやりやすいクレーンゲームが主流になっているのは、ある意味当然の流れなのかもしれない。