NFTは“ポイント”でも購入できるまで進化していた　簡単に試せる『Rakuten NFT』で楽しむ「次世代のデジタルコレクション」

　「NFT」をご存知だろうか。ここ数年で起きた「NFTバブル」が世間を賑わせ、所持したことはないけれど、名前だけは知っていると言う人はかなり多いはずだ。実は日本でNFTを入手する難易度はグッと下がっている。本記事では、『Rakuten NFT』を軸に、改めてNFTを集めることの魅力について紹介していきたい。

なぜNFTは話題となったのか

　NFTは「Non-Fungible Token」の略で、和訳すると「非代替性トークン」となる。「非代替性」とは「代替不可能」ということ。NFTの登場前、デジタルデータはコピーや改ざんが容易にできてしまうことから、所有権を証明し、資産として所有することや取引をすることが難しかった。しかしNFTはデジタルコンテンツを資産として所有することを可能にしたのだ。

　ブロックチェーン技術を利用して、それぞれに固有のキーが付与されることでNFTは独自性を持つ。また、その取引もブロックチェーン上で記録され、デジタル資産に対して唯一無二のものということが証明でき、さらに取引履歴を誰もが確認できることから、所有権も明白となるのだ。

　NFTはこれまで主に投機対象とされることが多く、高額な売却が相次いで報じられた。2021年にはデジタルアーティストのBeepleが制作した「Everydays: The First 5000 Days」というデジタルアートがオークションハウスのクリスティーズでオークションにかけられ、約6935万ドル（約75億円）で落札された。

　スポーツの世界では、北米の男子プロバスケットボールリーグであるNBA公式のNFTプラットフォーム「NBA Top Shot」で、2021年2月に1枚のNFTが20.8万ドル（約2780万円）で取引された。レブロン・ジェームズ選手がダンクシュートをするプレイシーンの動画をNFT化したアイテムについた値段だ。このように、さまざま企業やサービスが次々と参画したことで、NFTは世界中に広まっていった。

シンプルさに特化した『Rakuten NFT』

　これだけバブルでも、NFTの所有者はとくに日本では多くはなかった。従来、NFTの購入には暗号資産が必要であったり、暗号資産やNFTを保管するウォレットや海外の取引所への登録が必要なケースもある。筆者も以前NFTを購入したが、物理的な実態のない資産を英語で購入することに少なからず不安はあった。そういった購入のハードルの高さも所有者が増えないことに起因していたのかもしれない。

　しかし、2022年頃から日本国内の企業もNFT市場に参入し始め、各プラットフォームに日本から、かつ日本語でアクセスできるようになった。また、それに伴い各企業のNFTへの参入も進んでいる。話題なところでは、日本郵便のNFTへの参入が挙げられる。日本郵便の切手原画をデジタルアートとして再構築し、NFTとして販売しているのだ。日本郵便が常時販売している動物・花・景色をモチーフにした普通切手の原画のNFTのほか、日本郵便のオリジナルキャラクター「ぽすくま」の誕生10周年を記念したNFTアートなどが販売され、販売された「ぽすくま」の8シリーズは、どれも数時間以内に完売しているほどの人気ぶり。かつて切手を集めていたコレクターたちは、日本郵便の切手のNFT化に心をくすぐられるのではないだろうか。

　日本郵便は独自のNFTプラットフォームを開発しているわけではない。利用しているのは、楽天グループが運営する自社ブロックチェーン技術を活用した『Rakuten NFT』だ。スポーツや、音楽、アニメをはじめとするエンターテインメントなど、さまざまな分野におけるNFTを購入したり、取引したりできるマーケットプレイス、そしてIPホルダーがワンストップでNFTの発行、および販売サイトの構築が可能な独自のプラットフォームを併せ持つサービスとなっている。

　『Rakuten NFT』の最大の特徴は、やはり日本のテック企業の最大手である楽天グループがNFTの購入、所有、販売までの仕組みを一括で提供してくれるところだろう。多様な決済に対応しており、楽天IDに紐づいたクレジットカードや「楽天ポイント」などでNFTの購入ができる（イーサリアムにも対応しているため、すでに暗号資産を持っている人はそちらで買うこともできる）。わざわざ自身で暗号資産を購入する必要もなく、『Rakuten NFT』でのやりとりで完結するため安心だ。また、いわゆる「楽天エコシステム（経済圏）」に馴染みのあるユーザーであれば、楽天で買い物をする感覚で、デジタル資産を入手できるのもうれしい。