Appleが横浜エリアで新たな直営店の開業に向けた準備を進めていることが分かった。

　現在、同社の採用サイトにおいて、横浜の新店舗向けとみられるマネージャーやシニアマネージャー、Geniusなど複数職種の募集が行われている。現時点で店舗の正式名称や所在地、オープン時期は明らかにされていないが、もし新店舗がオープンすれば国内12店舗目のApple Storeとなる見込みだ。

　Appleは近年、日本国内でリテール戦略を強化している。2024年には大阪・梅田駅直結の商業施設内に「Apple 梅田」をオープンしたほか、日本初のApple Storeとして知られる「Apple 銀座」をリニューアルするなど、既存店舗の刷新と新規出店の両面で投資を続けている。

　Apple Storeは「製品販売の場」というだけではなく、iPhoneやMacなどの購入相談に加え、修理やサポートを受けられる拠点として機能しているほか、「Today at Apple」と呼ばれる無料セッションを通じて、クリエイティブな学びや地域コミュニティとの交流の場も提供している。

　スマートフォンやPCの販売チャネルがオンラインへ移行する流れは続いているなか、それでもAppleが世界各地で直営店への投資を続ける背景には、実際に製品へ触れられる体験や、購入後のサポート体制を重視する考えがあるのだろう。今回の横浜での採用開始も、その一環とみられる。

　現在、神奈川県内のApple Storeは川崎市にある「Apple 川崎」のみ。横浜への出店が実現すれば、県内のリテールネットワークはさらに強化されることになる。

　もっとも、こうした動きはAppleだけに限らず、近年はXiaomiが国内で直営店の展開を積極的に進めているほか、GoogleやNothingも日本市場での実店舗展開に意欲を見せている。メーカーによって狙いは異なるが、ユーザーとの接点づくりやブランド認知度の向上、自社製品の魅力を直接体験してもらう場の確保などが共通した目的といえるだろう。

　ユーザーにとっても、実機を気軽に試せる場所が増えたり、修理やサポートを受けられる拠点が身近になることは大きなメリットだ。どうしても首都圏や関西圏に店舗が集中しがちだが、大都市圏での出店がさらに進めば、将来的にはその他の地域への展開にもつながるかもしれない。

　筆者はこれまで、新たにオープンしたApple Storeの開店初日の様子を取材してきたが、店舗ごとに異なるデザインや地域性、オープンを待ちわびるファンの熱気は毎回印象的。今回の横浜新店舗についても、どのようなデザインやコンセプトが採用されるのか、そしてオープン当日にどのような盛り上がりを見せるのか、今からとても楽しみだ。