ゲーム開発エンジン「Unity」の新利用料金システムに批判殺到 謝罪と条件変更に至るまでの騒動全容

「Unity」騒動の顛末まとめ

 ゲーム開発エンジン「Unity」は、9月12日に新たな利用料金システム「Unity Runtime Fee」を発表した。これは、ざっくり言えば「一定条件のもと、ゲームのインストール数によって追加料金が発生する」というシステムである。

 この「Unity Runtime Fee」に対して、世界中のゲーム開発者から痛烈な反発が起きた。「Unityを扱えること」自体がひとつのスキルとして扱われるほどに浸透したエンジンの唐突な料金システム改定。その内容はのちに撤回・変更されたものの、これが理由でゲーム業界を中心に大混乱が巻き起こったのだ。

 本記事では、「Unity Runtime Fee」をめぐる一連の騒動について、時系列を整理しながら解説していく。

「Unity Runtime Fee」とはなにか

 「Unity」にはそもそも、基本となる料金プランが存在する。無料プランの「Personal」に、有料プランとなる「Plus」「Pro」「Enterprise」などが存在し、それぞれで機能やサポートに差異が発生するというものだ。

 発表された「Unity Runtime Fee」は、こうした料金プランに追加で発生する料金システムとなる。「過去12ヶ月の収益が一定以上」「累計インストール数が一定以上」などの前提条件を満たす場合、プランおよびインストール数によって指定された料金が発生する形だ。インストール数については、「独自の技術」によって追跡されることも発表されていた。

 適用は2024年1月1日から。なお、「Unity Runtime Fee」発表に合わせて、「Plus」の廃止も発表された。「Plus」加入者には「Pro」へのアップグレードが案内され、1年間は「Plus」の価格で「Pro」が利用できることがアナウンスされていた。

唐突な“追徴”に不満爆発 人気ゲーム開発者だけでなく、社員も反発し、脅迫事件まで……

 「インストール数に応じて追加料金が発生する」――予告のない発表に対し、当然ながら利用者からの不満は爆発した。とりわけ問題視されたのは、「過去のインストール数への遡及」と、クリエイターへのヒアリングや十分な周知がなかった点だろう。「だったら『Unity』で作らなかった」「突然すぎる」という類の声が多く見られた。

 とりわけ、「Unity」製の人気ゲーム開発者・開発スタジオからは、痛烈な批判が相次いだ。サバイバルゲーム『Rust』を送り出したFacepunch Studiosの創設者・Garry Newman氏は、「Unity can get fucked」というタイトルで声明を発表(https://garry.net/posts/unity-can-get-fucked)。「コストは問題ではない」としつつ、事前に一切の相談がないまま「Unity Runtime Fee」導入を発表し、信頼を損ねたことを批判した。

 ローグライクカードゲーム『Slay the Spire』開発のMega Critも、「Unity Runtime Fee」の導入を「信頼を損なう」ものとして批判。さらに「GitHub」上に公開されていた、過去の利用規約のアーカイブページが削除された点も指摘。「利用規約の変更が戻され、信頼性が回復しない限りは、開発ゲームエンジンをUnityから移行する」という声明を発表した。

 カルトアクションアドベンチャーゲーム『Cult of the Lamb』開発のMassive Monsterも猛烈に反発し、過激とも言えるメッセージを発信。さらには「2024年1月1日に『Cult of the Lamb』をストアから削除する」とまで発表する事態にまで発展した(後に、ストア削除は撤回)。

 このほかにも、様々なゲーム開発者やスタジオが「Unity Runtime Fee」に対し反発する事態となった。Unity Technologiesも「影響を受けるのはごく一部だけ」などと釈明するも、反発の動きは止まる気配はなかった。

 「課金ユーザーのおかげで直ちに影響はない」と表明した『VRChat』や、定価81%オフのバンドル「カイロゲームはUnityで作っちゃってるよバンドル」を発売したカイロソフトなど、反発以外の動きを見せるところもあったが、大多数は「Unity Runtime Fee」という“追徴”を「信頼を損なう行為」として糾弾していたのが実情だろう。

 反発は開発者だけにとどまらなかった。Unity Technologies社員からは「(新料金体制に対し)社員は必死に抵抗したが、前触れなく発表された」と、「Unity Runtime Fee」導入が強行されたことが示唆されるコメントを投稿。また、これにともない退職者も多発すると予想した。

 そして、Unity Technologiesには脅迫が行われ、オフィスが一次閉鎖される事態となった。しかし、この脅迫の犯人は同社の従業員であったことが報告されている。「Unity Runtime Fee」をめぐって、社内でも混乱が起きていることがうかがえる事態となった。
(参考:https://www.polygon.com/23873727/unity-credible-death-threat-offices-closed-pricing-change

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