CESの主催者である全米家電協会「Consumer Technology Association」（以下CTA）が、現在米国の世帯の約53%がビデオゲーム機を所有しており、30%が今後1年以内にゲーム機の購入を予定しているという報告書を発表した。

　CTAは、1年間にわたり様々な消費者技術の動向を調査しており、今年は家庭内のテクノロジーについての調査を重点的に行っていた。その結果、パンデミックの影響もあり、米国の世帯の53％がコンシューマーゲーム機を所有していることが明らかになった。ゲームの所有率は昨年より10％増加しているという。

　CTAの報告書には、他にも面白い調査内容がいくつか上がっている。米国では53％の世帯がゲーム機を所有しているが、「PlayStation 5」や「Xbox Series X|S」を所有しているのは26％であり、41％が何らかの旧世代のゲーム機を所有しているという。また、今後1年以内にゲーム機の買い替えを予定している30％については、21％が次世代ハードウェアを望んでいることがわかった。一方、この30％の層のうち、15％が旧世代のゲーム機の購入を考えているようだ。

　興味深いことに、米国では現在スマートフォンよりもテレビが好まれていることや、米国の家庭の52％が4Kテレビを所有しており、昨年に比べて16％の増加しているという情報も出ている。

　現在「PlayStation 5」や「Xbox Series X|S」、「Nintendo Switch」など、ゲーム機に使用される半導体材料が入手困難な状況が続いているため、このような調査結果が出たのは商業的にも興味深い結果となった。この現象はゲーム以外の業界にも影響を及ぼすとして、先月供給問題を緩和するための法案も可決したという。

　新型コロナウイルス感染症の影響もあり、数字で見てみるとゲームに対する需要が高まっていることが理解できる。

（画像＝Playstation/Xbox） 

(Source)
https://www.gamespot.com/articles/over-half-of-us-households-now-have-a-gaming-console-and-a-fourth-own-next-gen-hardware-report/1100-6494144/
https://www.cta.tech/Resources/Newsroom/Media-Releases/2021/June/Tech-Spending-Trends-Press-Release