ブラックフライデーにサイバーマンデー……米国ホリデーシーズン、eコマースでの売上は20兆円超えか

 11月26日のサンクスギビングデーを皮切りに、米国の年末商戦がスタートした。新型コロナウイルスへの懸念もありながら、小売業界は楽観的姿勢を見せている。また各ガジェット系メディアが、ホリデーシーズンにおすすめするデバイスにも注目だ。

eコマースが好調で売上高は増加見込み

 NRF(全米小売業協会)は、2020年のホリデーシーズンの売上高は前年比3.6%〜5.2%増加し、7,553億〜7,667億ドル(約79〜80兆円)になると予測した。

 NRFのチーフエコノミスト、ジャッククラインヘンツ氏は、「パンデミックを考えると確実なことは言えない」としながらも、「経済が回復するにつれて、多くの人に買い物をする余裕が戻るだろう」と楽観した。また旅行や娯楽への支出が大幅に削減されたため、消費者は他の商品により多くお金をつかうだろうとしている。

 今年の年末商戦の傾向として、開始時期の前倒しと、オンラインショッピングの増加が上げられる。

 NRFの調査によると、消費者の42%が、例年よりも早く買い物を始めたと回答している。同協会は、“ニューホリデートラディション”というキャンペーンで、通常よりも早い時期の買い物を推奨していた。小売業者は早いところで10月から年末商戦用の在庫をストックし、セールのプロモーションを開始。より早く、より長いホリデーシーズンの開幕となった。 

 また同協会は、「消費者は混雑した実店舗での買い物を避け、オンラインでのショッピングへシフトするだろう」と述べている。

 コンピュータソフトウェアのAdobeは、サンクスギビングデーのオンラインでの売上高は昨年から42.3%増加の60億ドル(約6270億円)、ブラックフライデーでは39.2%増の103億ドル(約1兆760億円)になると予測している。またホリデーシーズン全体では、前年比33%増の1,890億ドル(約20兆円)を超えると見込んでおり、オンラインショッピングは小売業界を支える重要な柱となっている。