2020.07.16 07:00

Evernote元創業者が開発した、画期的なバーチャルカメラアプリ「Mmhmm」とは？

文＝大澤法子

　コロナ禍においてオンライン会議プラットフォームが重要視されるなか、GAFAを筆頭とする大手ベンダー各社も、またZoomにはない機能の刷新を試みている。

　米グーグルのオンライン会議プラットフォーム「Google Meet」では、誰かがプレゼン資料を提示している時、ミーティングに参加している最大16名の顔が画面下部に可視化されるようになっている。ちなみに、Zoomではプレゼン時にせいぜい数名の顔が画面上に表示されるのみだ。オンライン会議に参加している間、メンバーの顔が可視化されることで、チームメンバー同士の団結がより強固なものとなるだろう。

　最近では、Zoomを日常的に使用することによる“Zoom疲れ”が社会問題にもなっている。米マイクロソフトは同社の「Teams」に、人の画像を自動で切り抜き、まるで学校や映画館の座席に座っているかのように見せる「トゥギャザーモード（Together mode）」を追加。「この機能により、それぞれのパーソナルスペースが可視化され、疲れず、反応しやすい会議空間を生み出すことが可能である」と同社のジャロン・ラニア氏はコメントしている。（参照：https://news.microsoft.com/innovation-stories/microsoft-teams-together-mode/）

　日本国内では、コロナ禍が過ぎた後も引き続きテレワークを継続させる方向で各企業が検討している。今日の日本は地震や豪雨などの災害のリスクと隣り合わせにあり、いつ地震が起きてもおかしくない状況だ。そんなご時世だからこそ、場所を問わず仕事に取り組める「テレワーク」は今後ますます重要な意味を持つことになるだろう。

　そうなった場合、テレワークとは「フルタイムを前提としたリモートワーク」と定義するのが理想である。そのような体制に近づけるためにも、テレワークの核となり得るオンライン会議プラットフォームを大幅にアップデートする必要がある。

　現状のZoomでは、特にセキュリティやプライバシーの面で多くの課題を抱えている。フィル・リービン氏は、「引き続き、Zoomのサービスを補完する機能をアップデートしていきたい」とYouTube動画の中でコメントしており、今後の動向に期待したいところだ。