映画・ドラマの続きを配信（有料プラットフォーム）へ引き継ぐ展開が、最近ではすっかりお馴染みになってきた。

2024年『ゴールデンカムイ』劇場公開
2024年『ゴールデンカムイ-北海道刺青囚人争奪編-』配信（WOWOW）
2026年『ゴールデンカムイ 網走監獄襲撃編』劇場公開

2020年『教場』放送（フジテレビ系）
2021年『教場II』放送（フジテレビ系）
2021年『風間公親-教場0-』放送（フジテレビ系）
2026年『教場 Reunion』配信（Netflix）
2026年『教場 Requiem』劇場公開

2021年『君と世界が終わる日に Season1』放送（日本テレビ系）
2021年『君と世界が終わる日に Season2』配信（Hulu）
2022年『君と世界が終わる日に Season3』配信（Hulu）
2023年『君と世界が終わる日に Season4』配信（Hulu）
2024年『劇場版 君と世界が終わる日に FINAL』劇場公開

2023年『沈黙の艦隊』劇場公開
2024年『沈黙の艦隊 シーズン1 〜東京湾大海戦〜』配信（Prime Video）
2025年『沈黙の艦隊 北極海大海戦』劇場公開

2026年『東京P.D. 警視庁広報2係 Season1』放送（フジテレビ系）
2026年『東京P.D. 警視庁広報2係 Season2』配信（FOD）

2026年『パンチドランク・ウーマン −脱獄まであと××日− Season1』（日本テレビ系）
2026年『パンチドランク・ウーマン −脱獄まであと××日− Season2』（Hulu）

　ビジネスの視点で見ると、この流れは避けて通れない必然的な戦略と言える。この稿では、激変する業界の裏側を読み解いてみたい。

　かつての映像業界で必勝パターンとされていたのは、1990年代後半から2000年代にかけて隆盛を極めた「テレビ局主導」のモデルだ。地上波ドラマで火をつけ、高まった熱狂をそのまま映画館の動員へとつなげる。この流れこそが、ヒットを生む王道だった。

『踊る大捜査線』『HERO』が築いた巨大ビジネスモデル

　その代表例は、やはり『踊る大捜査線』（1997年）だろう。初の劇場公開作品となった『踊る大捜査線 THE MOVIE』（1998年）は興行収入101億円を叩き出し、第2作の『踊る大捜査線 THE MOVIE 2 レインボーブリッジを封鎖せよ！』（2003年）では173.5億円という、実写邦画史に残る金字塔を打ち立てた。

　この成功に続けと、各局が同じ手法を取り入れ始める。平均視聴率34.3%を記録した『HERO』（2001年）は、映画版『HERO』（2007年）で81.5億円を記録。人気ドラマ『ごくせん』（2002年）も、映画『ごくせん THE MOVIE』（2009年）で34.8億円。テレビで広くファンを集めて映画へ導き、DVDでさらに稼ぐ。そんな盤石な収益構造が、当時は完成されていた。

　ところが、スマホの普及や動画配信サービスの浸透によって、業界の潮目は大きく変わることになる。楽しみ方が多様化したことで、地上波だけではヒットを作るのは難しくなり、頼みの綱だったDVD市場もしぼんでしまった。日本映像ソフト協会の統計によれば、DVDやブルーレイといったビデオソフトの市場規模は、2004年の約3753億円をピークに右肩下がりを続け（※1）、2025年は800億円台にまで落ち込んでいる（※2）。「地上波で集客し、映画とDVDで回収する」という黄金の方程式は、次第に通用しなくなっていったのだ。

　そこで代わって登場したのが、配信主導型モデル。面白いのは、かつてと今では「入り口」と「出口」の役割が逆転していることだ。以前は「ドラマの熱を映画のチケット代に変える」仕組みだったが、今は「映画の熱をサブスクへの加入・定着に変える」ことを狙っている。

　その象徴となる作品が、『ゴールデンカムイ』だ。