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『PUBG』の提訴に『荒野行動』運営も徹底抗戦へ 人気バトロワ系ゲーム、裁判の行方は

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 人気バトルロワイヤルゲーム『PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS(PUBG)』のサービス提供を担うPUBG corp.が4月2日、『荒野行動(Knives Out)』及び『Rules of Survival』を運営するNetEase社を提訴した。

 流行のゲームジャンルとして注目を浴びているバトルロワイヤル系ゲームだが、企業間によるこの争いはクリエイター層やユーザーを交えて、大きな議論を巻き起こしている。

全155ページに及ぶ訴状の具体的な内容はーー

 米メディア「Torrent Freak」に掲載された訴状内容は、NetEaseが開発したバトルロワイヤル系ゲームの2作品が、UIやシステム面の多くの点でPUBGと酷似しており、PUBG corp.の権利を侵害しているというものだ。

 具体的には「100人のプレイヤーが自身の生存をかけて戦うゲーム性」、「時間の経過に従ってエリアが縮小していく安全地帯」など、ゲームの根幹となるシステムについての言及が見られる。その他、「Winner Chicken Dinner(いわゆる“ドン勝”)」という勝利コメントが、『荒野行動』や『Rules of Survival』の宣伝活動に使われたとの指摘もあった。

 「PUBGがアイコンとしている『フライパン』のゲーム内での扱い」や、「プレイヤーが使用する銃器のアタッチメントの類似」といった細かい点も含め、全155ページの訴状で、あらゆる類似点が言及されいる。

Netease社は「虚偽訴訟」と反発、泥沼化の様相

 こうしたPUBG corpu.側の動きに対し、Neteaseは4月8日、公式ツイッターで「虚偽提訴」だと表明。その根拠は、Netease社は「長年ゲーム開発の領域に莫大な資源と精力を投入」していて、「オリジナルの遊び方、設計、風景等」を実現している、というものだ。

 つまり、制作の過程で様々な独自要素を組み込んでおり、提訴されるような類似点はない、という主張である。一部噂されたサービス停止についてもデマであるとし、「すべての虚偽提訴およびデマに対して、弊社はあらゆる適切な法的措置を講じる権利を有しています」と、徹底抗戦の構えを見せている。

 これが多くのゲームプレイヤーの目に止まり、類似点が多いためサービスを停止すべきだという意見と、これまで通り『荒野行動』を遊びたいという声が飛び交い、他方では公式運営を騙ったツイッターアカウントが現れるなど、事態は混沌としている。『荒野行動』のファンもPUBGとの類似性は認めるところだが、提訴を受けたカリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所がどう判断するか、注目が集まる。

      

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