満を持して発表された『新型Switch』 仕様から考える転売問題の行方

懸念される転売問題。PS5のような事態となる確率は低いと予測

 『新型Switch』の発表を経て、今後はハードの転売問題が再燃する可能性がある。アナウンス翌日の7月7日には先立ってノジマオンラインが、会員IDが必須となる抽選販売の9月下旬実施を告知した。その後はゲオも、公式アプリを用いた抽選販売の実施を発表している。条件付きで抽選に参加できる流れは、昨年のPlayStation5発売時と同様である。

 とはいえ、先の世論の反応を見るかぎり、ある程度の数が用意されれば、PlayStation5のような事態は起こりにくいと考えられる。あっさり手に入るケースもありそうだ。

 また、来年リリースを予定している注目作『スプラトゥーン3』に関しては、『新型Switch』がマイナーチェンジモデルとなったことで、現行機のスペックへの“完全対応”がほぼ確定した。発売前に次世代機がローンチされるならば、ベストな環境を構築したいと考えるプレイヤーは多かったはず。めぐる動向が新ハードの転売問題を誘発する可能性もあっただけに、(ハードの心配をしなくていい状況に)胸をなでおろしたファンもいただろう。

 今回公開された『新型Switch』のプロモーション映像には、同タイトルをプレイするシーンも盛り込まれていた。こちらのリリースも間近なのかもしれない。別の角度から今後への期待を高まらせる新モデルの発表だった。

 『Nintendo Switch 有機ELモデル』は、2021年10月8日発売。価格は37,980円(税込)となっている。リリースまであと3か月。消費者にとってネガティブなニュースが世間を賑わさないことを願うばかりである。

■結木千尋
ユウキチヒロ。多趣味なフリーライター。
執筆領域は音楽、ゲーム、グルメ、テクノロジーなど。カルチャー系を中心に幅広いジャンルで執筆をおこなう。
人当たりのいい人見知りだが、絶対に信じてもらえないタイプ。Twitter:@yuuki_chihiro

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