スマートフォン業界への新型コロナウイルス（COVID-19）の影響が、市場調査の結果明らかになってきた。

ロックダウンでオンラインでの購入が倍増、給付金で売上げ回復

　テクノロジーの調査・分析を行う『Counterpoint』は7月20日、2020年の第2四半期のアメリカのスマートフォン売上げについての調査結果を発表した（参考：https://www.counterpointresearch.com/us-smartphone-sell-through-volumes-fall/）。

 　スマホ業界全体としては前年同時期比で25％減少し、ロックダウンが実施された3月と4月は大幅に減少し、4月は前年比50％ダウンした。

　メーカー別では、Appleは23％ダウン、Samsungが10％ダウン、LGが35％ダウン、Motorolaは実に62％もダウンした。

　一方、公的給付金が行き渡りはじめた後は売上げが伸び、6月のスマートフォン売上げは2019年6月を上回っているなど、米国のスマートフォン市場が回復に向かっていることを示している。

　第2四半期は丁度、アメリカで新型コロナウイルス感染症が猛威を奮い始めた頃と重なり、売上げ全体としては減少したものの、オンラインの売上げは2019年の14％から31％と2倍以上になった。これも、パンデミックで人々が外出を控えた影響を如実に物語っている。

　Samsungの10％減少というのは大健闘と言っていいが、Galaxy S20のローンチには混乱をきたした。その他のAndroid系デバイスは軒並み大幅に減少し、苦戦したことが窺える。

　Appleは23％減少したが、他の多くのメーカーと比較して健闘している方で、その時期に発売された予算重視のiPhone SEは好調だった。Counterpoint Researchの北米リサーチディレクターであるJeff Fieldhack氏は「Appleの売上げは、とりわけにiPhone SEに支えられました。このデバイスは成功しており、予想を上回る売れ行きです」と述べる。