YouTubeで昨今続いている切り抜き動画全盛時代。収益化を剥奪されたという報告がちらほらではじめているなか、切り抜かれる側であるYouTubeクリエイターたちに影響は出るのか。今回は切り抜き動画の収益化停止やYouTuberたちへの影響を考えてみたい。

　推し活的なものから副業として取り組まれているものなど、さまざまな需要がある切り抜き動画。そんな切り抜き動画が注目を集めたのは、ひろゆき氏の2時間という長時間配信の1部分を切り取り、テロップなどを追加、数分間のコンテンツに編集したものが大ヒットしたことだ。

　その後、ひろゆき氏公認切り抜きチャンネルが誕生すると、2021年7月にはUUUMが東海オンエアの切り抜き動画の制作と収益化を許諾制で認めたほか、ホロライブを運営するカバー社も2022年6月、同社が定めるルールと投稿プラットフォームの利用規約を遵守することを前提に収益化を認めるなど、公認切り抜きチャンネルが次々に登場。切り抜き動画は認知度アップや人気拡大を図るYouTuberたちや切り抜き動画を作る“切り抜き職人”をはじめ、YouTubeユーザーにとって欠かせないコンテンツとなっていったのだった。

　以前から収益化停止の報告があちこちであがっていた切り抜き動画だが、大きな注目を集めるきっかけになったのは、VTuberグループ「hololive English（ホロライブEN）」の動画を和訳したコンテンツをYouTubeで投稿しているがるぜん（チャンネル登録者数10.8万人／7月14日時点）の投稿だ。

　がるぜんは2024年7月7日、YouTube側から「チャンネルの大部分がYouTubeパートナープログラムのポリシーに準拠していない」「チャンネルの収益化は無効」と記載されたメールを受け取ったことを報告。これをがるぜんは「YouTubeに存在する切り抜き動画は全てプロモーションであり、ポリシーに反する」という見解として受け取ったのだ。そこでがるぜんは、「配信元のガイドラインにより、切り抜き動画の投稿を認められている」「翻訳や編集、解説により独自の価値を提供している」「AI等による自動生成ではない」とYouTubeに異議申し立てをしたとのことだが、再審査請求は却下。担当者からは「他者が制作したコンテンツをアップロードする行為は、再利用コンテンツに関するポリシーによって禁止されている」「所有者から書面により許可を得ている場合でも、他者のコンテンツのプロモーションは付加価値とはみなされない」というフィードバックがあったことも明かしている。