「協力金20万円では話にならない」ととある百貨店関係者の発言が話題となった。それもそのはずだ。百貨店の1日の売上高は数億円にも上るという。「生活必要品」を販売する店舗に関しては休業の対象にはならないことから、食品や化粧品店など一部の店舗を覗く休業となるが、それでもアパレルが売り出せないことは大きな打撃となるだろう。

　この状況下での主な販売経路はやはりECサイト。三越伊勢丹や大丸などはターゲットを「若者」に絞ったサービスを展開している。

　三越伊勢丹は『meeco』という化粧品オンラインストアを展開。いわゆる「デパコス」をECサイトでも手軽に買えるよう、レビューやコラムなどを掲載し訴求している。大丸は月額1万1880円で「Maison Margiela」や「MARNI」などのハイブランド商品を3点まで借りることができるサブスクサービス『AnotherADdress』をスタート。数十万円もするブランドのワンピースやバッグなどを月に3点も楽しむことができる。

　ECサイトやサブスクサービス慣れしている若い世代にとっては、好きなYouTuberが紹介していたコスメを百貨店直営のサイトで安心して買うことができたり、古着などでしか着ることができなかったハイブランドのアイテムを、様々な種類から選んで着ることができたりとゴールデンウィークの楽しみにもなるだろう。

　ここで挙げたものはわずか一例にすぎない。現在はクラウドファンディングなどもあり、自分が好きなものを直接支援することは容易くなった。今一度立ち止まって何をどのように消費するのかを考え直す良い機会になるかもしれない。ぜひ支援したいものにつながる手段を探してみてほしい。