中国や香港では、「普通高等学校招生全国統一考試」と呼ばれる全国統一の大学入試システムが導入されている。大学入試を突破するうえでの関門となるその試験の50パーセントで、英語力が試される。中国では英語を学ぶ人の数は4億人にものぼるが、英語を流暢に話せるのはわずか2パーセントだ。その一方で、英語の教師不足の問題も囁かれていた。

　MagniLearn社によると、現在アジア諸国をターゲットに営業活動を展開しており、営業先のひとつとして日本も視野に入れているという。中国、韓国ときて、「MagniLearn」が日本に上陸する日は近いかもしれない。

（画像＝Unsplashより）

■大澤法子
翻訳者、ライター。AI、eスポーツ、シビックテックを中心に動向を追っている。

〈Source〉
https://www.israelhayom.com/2021/02/05/korean-group-adopts-breakthrough-israeli-language-learning-technology/
https://www.israel21c.org/the-israeli-method-that-could-teach-china-to-speak-english/