映画界に激震 もうディズニーは映画館を前提とした作品を作らない!?

映画界に激震 もうディズニーは映画館を前提とした作品を作らない!?

 今週の動員ランキングは、『TENET テネット』が土日2日間で動員10万1000人、興収1億7000万円をあげ首位に返り咲いた。これで動員1位は3週目。興収では4週連続の1位。10月11日までの24日間で動員124万8597人、興収20億2165万400円を記録している。

 さて、このように『TENET テネット』は日本で大ヒットしたわけだが、先週取り上げた『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』の公開延期とその余波に続いて、先週末以降、アメリカの映画界はさらなる激震に見舞われている。震源となったのは、ウォルト・ディズニー・スタジオだ。

 発端となったのは10月8日、ディズニーがピクサー・アニメーション・スタジオの新作『ソウルフル・ワールド』を映画館での公開スケジュールから外して、12月25日にディズニープラスで配信リリースすると発表したことだ。劇場公開予定だったディズニーの大作がディズニープラスに流れるのは、これで『ムーラン』に続いて2作目となるが、『ソウルフル・ワールド』はプレミアアクセス料金を必要とした『ムーラン』とは違って、ディズニープラスの通常のサービス内での配信となる。ディスニープラスは『ムーラン』で得た収益を明らかにしていないが(『ムーラン』を観るためにはまずディズニープラスと契約しなくてはいけないので、同じ時期に他の作品が目的でディズニープラスに加入した契約者と区別ができないという実務的な理由もある)、今回の『ソウルフル・ワールド』の通常配信は、現在の映画界を取り巻く環境が「劇場から配信へ」とまた一歩前進したことを意味する。その翌日、日本でも『ソウルフル・ワールド』の劇場公開が中止となり、北米と同日の12月25日にディズニープラスで配信されることが発表された。

 続いて10月12日に、ディズニーはディズニープラス及び各配信サービスの成長を加速させるため、自社が所有するテレビ局や映画スタジオ、消費者直販の各部門をメディア・アンド・エンターテインメント・ディストリビューションという1つの大きなグループに統合することを発表した。その目的は、各部門がストリーミングサービスに作品を供給する際の決定をよりダイレクトにできるようにして、会社全体をディズニープラスを中心とするメディア・エンターテインメント事業へと再編することだと言われている。その過程で、これまで製作と配給が一体となっていたウォルト・ディズニー・ピクチャーズから、配給部門が切り離されることとなった。

 それらの背景には、ヘッジファンド運営会社サード・ポイントのダニエル・ローブをはじめとする株主による強い働きかけがあったと言われている。ちょうど今回の一連の発表の直前となる10月7日に、ローブはディズニーのCEOボブ・チャペックに「ストリーミング事業に資源を集中するように」という内容の書簡を送った。もっとも、チャペックは今回の事業再編への準備は、数ヶ月にわたって進められてきたものだと説明している。

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